■社会|楽天、英語公用語化で弊害か!

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■英語公用語化の行く末は、果たして何処に

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英語の公用語化というのが、去年あたり話題になったが後追いする企業が後を絶たないという訳ではないようだ。なにしろ、先鞭をつけた楽天では、その弊害がまことしやかに語られている。なんでも、会議も英語だからほんとに理解し合えたか不安で、あとでこっそり日本語で確認し合うそうである。

なんか、不合理な話である。お互い日本人でありながら、英語で会話し合うなど何か変だし、そして可笑しいのである。一刻も早くグローバル化したいという経営幹部の戦略は、分からなくはないが、それでも何故、海外要員だけでなく、国内の人材まで英語を強制するのか。選別するためか。

ま、英語ができるに越したことはないが、それが一番重要でもないと思うのである。しかし、どうも楽天の経営陣は違うようだ。内部では、英語が達者というだけで重用されるという事態が発生しているようだ。これは、外資でよくある話と良く似ている。と噂には聞くがどうだろうか。

外資では、英語だけは良くできる小賢しい人材ほど出世するらしいと何かの本で読んだ記憶がある。

これは、どういうことかと云えば、英語でおべんちゃらが云えることである。さらには、英語で競争相手を蹴落とすほど達者であるということである。仕事の能力より社内の力関係を英語を駆使して行う能力に長けていることである。

個人的な話であるが、かつてグローバルに展開する企業に在籍していたことがある。その経験のなかで感じたのは、学歴が高いことや英語ができるのと実際の仕事とはあまり関係ないということである。特に、創造力の発揮が求められる現場でそれは顕著であった。

一定のルールが敷かれた場所では、それなりに能力を発揮するが、それ以外の柔軟な発想や決断を要する場合ではそうでもない。これは、あくまで個人的見解であるが、そのように感じた次第である。もちろん、なかには仕事も、人格もできた人がいたのは云うまでもない。

要するに、人によって違うということにつきる。英語だけで判断されるには、惜しい人材もきっといるに違いない。適材適所とよく云われるが、企業がこれを実際に行っているとは思えないのである。やたらと、企業内や社外的にアピールしたりするが、それが行われた形跡がない事の方が多そうである。

ソニーなどもそうだと思うが、違うだろうか。かつて、学歴無用論で有名であったが、いつの間にか高学歴の社員ばかりとなった。それも、偏差値の高い学卒ばかりである。90年代半ば以降それは顕著となり、現在ではどうだろうか。何とも残念な体たらくではないか。

これが何を意味するのか。興味深い現象であると云わざる得ないのである!。

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