日本の未来は、そして世界は…2016年の予兆！
当たるも八卦…当たらぬもおなじく
所詮、未来予想なんて当たるも八卦、当たらぬも八卦であると思って間違いない。著名なエコノミストやアナリストがデータを駆使してもっともらしく御託を述べても予想を外している、ということからもそれが判るというもんだ。現状をいくら分析してみても、その先にある未来は神のみぞ知るしかない。
しかし、それを百も承知としながら、あえて現状を分析し客観視してみたいと思います。そこに何かが見えてくることに微かな期待を以て…。しかし、それが何かの役に立つかといえば、なんの役にも立たないことは事前にお伝えしておきます。
政治・経済／消費増税不況にまっしぐら？
安保改正法案を通した政権は、次なる段階を目指すことになる。それが、憲法改正に違いない。しかし、その道のりは遥かに遠いだろう。その前に立ちはだかるのは消費再増税問題と経済にあるはずだ。2017年の消費再増税を必ず行うとしているが、経済状況がそれに耐えるという保証はない。
政府がいくら景気が浮揚していると笛を吹けど、実態経済は低空飛行のままであり貿易収支も赤字のままである。円安はどうした？、輸出はどうした？、どうして赤字なのか。政府はいまだはっきりとした説明をしたことがない。グローバル化した大企業の輸出が急に増えると考えるのは無理筋だろう。
官製相場で株は高くなったが、それで潤ったのは一部の富裕層のみだったのは言うまでもない。その富裕層と大企業への優遇策ばかりを推進する政府は、その皺寄せ（消費増税という負担）を中間層以下の国民に負わせようとしている。1％の富裕層とその奴隷となった99％の一般大衆の新階級化社会にまっしぐらである。
・安保法案の改正
・労働・派遣法の改正
・一億総活躍社会？
・企業の減税と消費増税
・少子高齢化の進展
企業・消費社会／数値至上主義の行く末は破綻か
大企業は、輸出増よりも円安の恩恵を受けて為替の差益で大儲けしているとか。さらに、労働法改正で人材の使い捨てができるという特権も得た。これでいつでも数字の帳尻合わせができるという訳である。利益は企業に、皺寄せは末端社員と国民にというシステムが構築された。
ソニー、パナソニック、シャープなどの家電企業は仲良く業績を悪化させたのは記憶に新しい。ソニーなどは当時の最先端の経営手法を取り入れながらもなんの効果もなかった。経営手法とはなんなのか、疑問だらけである。
そんな記憶がまだ鮮明な中で東芝という大企業が不正会計をしてまで、業績を良く見せようとしていたのが発覚した。その原因は、数値至上主義というお化けが跋扈していたからと言われている。経営幹部は、なんの根拠も無く数字だけを達成すべく部下を叱咤していた。そして残された道は不正しかなかった。
それが数値至上主義の行く末を端的に示している。何事も行き過ぎは良く無い。数値ばかり追い過ぎると目的が見えなくなってしまう。
消費者は、そんな企業の姿勢をよく見ている。とくにネット社会の進展とともに企業の誤摩化しはすぐに露呈する時代にある。短期的には良くても、長期的には誤摩化しは効かない。消費者が情報を持たない時代は遥か遠くに消えた。
東芝だけに限らず、今後も企業の不正は暴かれるに違いない。企業に求められているのは真摯な姿勢にあるのは言うまでもない。しかし、数値は”吸う血”とも置き換えられる。一度それに手を染めた企業は、その旨味を忘れられないに違いない。
そしてゾンビとなって蘇り、また同じことを繰り返す。ゾンビを抹殺するには頭を撃つしかない。ゾンビとなった企業もおなじく経営幹部を総取っ替えして頭を入れ替えるしかない。そのとき、温情で少しでも数値（吸う血）至上主義を残せば、またおなじことの繰り返しでしかない。
・東芝の不正会計
・ブラック企業の定着化
・労働の使い捨て時代
・責任を取らない経営幹部
・縮小する消費生活
多くの企業が東芝と同じ不正に手を染めている（日経ビジネス）
生活者の意識・価値観／ネット社会と人類の進化はイコールではない
少子高齢化は進展すれど、それに対処する政策は皆無と言っていい。政府の本音は、むしろ人口を抑制する調整弁として考えているに違いない。そうでなければ危機感があまりにも無さ過ぎるとしか言い様がない。
世界的には、先進国で人口が減少する傾向にあるが、それ以外では人口は爆発的に増えていると言われる。やがて地球全体で生息する限度を超えるとまことしやかに言われている。それを考えると人口抑制をしていても可笑しくはない。
若者は、現状をどう考えているか。そんなの関係ないと思ってるか、それとも社会を革新したいと思ってるか。たぶん、90％の確率で「関係ない」が多数派と思うがいかに。とくに根拠はないが、そうとしか思えない。
スマホにLINEがあれば、大抵のことは足りると考えている層が大部分ではないかと想像する。一方ではパソコンも扱えない若い層が増えているそうである。これには、日本の将来の技術革新が著しく低下するのが目に見えるようだ。
現代の若者を端的にいえば、「安定と絆」というキーワードが浮かぶ。
かれらは、安定を求めてできれば公務員や大企業に入りたいと思っている。これはひと昔の若者とたいして変わりはない。目立つ傾向は、やはり「絆」志向ではないかと思う。これは、楽しさ偏重や現世利益に繋がるのではないか。
最近の若者は、何故かやたらと繋がりたがるようだ。それが何に起因しているかといえば、実社会の厳しさの裏返しではないかと思われる。仲間うちだけで繋がり群れることで気が晴れるということかもしれない。
それは世間とは隔絶した小さな村社会といえる。したがって、そこでは関係性を密にするためにLINEのようなツールが必要となる。村社会には掟のようなものが不可欠だ。そして、それに反するとつまはじきにされる場合がある。
繋がりたい、それ故につまはじきにされる恐怖に絶えず晒されている。そんな若者像が思い浮かんでくる。孤独こそ自由であるのに、それには耐えられないようだ。それは、ある意味で「繋がりたい症候群」という流行病ではないかと思う。
繋がりたい症候群では、異端はつまはじきされる。同じ様な考えやスタイルを共有することで繋がるので、いわば保守的にならざるを得ない。したがって、オリジナリティの生まれる土壌が育ちにくくなる。
昨今の流行を見ても、かつてのそれに比べて革新性に劣るのは繋がりたい志向のせいと言っても過言ではない。とにかく、2000年代初頭に出現した「やまんば」という奇妙奇天烈な日焼けギャル以降は、これといったオリジナリティのある流行現象は現れていない。違うだろうか。
ネット社会は、その技術や環境を進展させてきたが、それを支えてきたはずの若者たちは意外と進化していないようだ。繋がることでしか存在価値を発揮できないとすれば、それは創造性とは対極にあるのは間違いない。
何故なら創造は孤独な作業とイコールであるからだ。日本のIT企業がオリジナリティを創出できないのは何故かといえば、上記した「繋がりたい症候群」と無関係ではないと想像するがいかに。
・繋がりたい症候群
・安定と絆志向
・意識高い系という病
・リア充自慢
・中高年の自信喪失
社会全般／右と左の二極化が進展する
安保法案改正に関して、デモが盛んに行われたのは記憶に新しい。それを主導したのは学生を主体にした反戦・反政権を唱えるグループだった。左翼ではないと言われているが、支援している野党を含めて参加していたのは、その多くが左翼と関係の深い団体であったのは言うまでもない。
最近まで左翼の活動はあまり訊かれなくなっていたが、安保法案をきっかけに活動を活発化させようとしている。沖縄の基地問題や、自衛隊の海外派遣を機会にまたデモが行われるだろう。そこでは音楽家がラップで安倍政権を揶揄するに違いない。ちなみに音楽家は反戦好きだから、ファッションと同義語である。
一方、それに対してネトウヨと言われる新生右翼、または保守のグループも根強く活動している。団体活動としては左翼に劣るが、ネットを中心にその裾野を拡げている。ただし、まとまりに欠けているのは否めない。
ネトウヨの活動エネルギーは、中国や韓国の反日活動にあるのは歴然である。とくに、昨今の日本社会では嫌韓の傾向が強いと言われる。しかし、その理由は韓国がネトウヨに絶えずエネルギーを提供し続けているからだろう。
日本の右傾化は、カマドに燃料源を入れて焚き続けているからといえる。
これには、どこかの思惑があるとしか思えない。東アジアの安定を望まないどこかの誰かの仕業に違いないと思われるがいかに。日本の右と左を活発化させて混迷させた後にどんな世界が待っているか。
真のリベラルが出てくればいいが、いまの日本にはリベラルは存在していない。
・安保法案デモ
・日本社会の右傾化が強まる
・リベラル意識の喪失
・中国人観光客の爆買い
・マンション建築への不安深まる
国際情勢／揺れる欧州と混迷する中東、そして中国の失速
ギリシャ問題以降、揺れ続ける欧州にまた難題が降り掛かっている。それがシリア難民問題である。ドイツは、当初は受け入れを表明したが、多くの欧州の国々から反発があり、いまでは制限するほうに傾いている。
ドイツは自国主導で難民受け入れを欧州各国に提案したが、それは各国の反感を買うだけであったようだ。それは経済好調のドイツと違って他国は自国経済をなんとかするのに精一杯で、ドイツの理念につき合える余裕がない。
ドイツは自尊心の固まりで他国の都合より自己満足を満たしたいようだ。しかし、ドイツもワーゲンの不正問題を抱えて若干勢いに陰りが出てきた。したがって、揺れる欧州はしばらく治まりそうにはない。
中東情勢も混迷が深くなってきた。ロシアが介入したことでアメリカとのあいだに複雑な関係が築かれた。ロシアはシリアを支援し、アメリカは反シリアの急先鋒である。さらに、アメリカの軍産複合体とイスラエルは、ISIS（自称イスラム国）を裏から支援していると言われる。
二極対立どころか、より複雑怪奇な様相を示しはじめた。この解決は一体いつになるのか誰も検討も付かない、そんな情勢になった中東情勢である。
中国の経済失速が、公然と言われ始めている。中国政府は相変わらず問題ないとしているが、それをもはや誰も信じていないようだ。多くのメディアではどこも中国発表の数字をまやかしと判断している。
先進国ではどこも中国に経済依存しているので、これまで失速を信じたくないという思惑にあった。しかし、もはやそれは待ったなしの事実として認識し始めている。ただし、イギリスを除いてであるが。（ドイツもおなじか）
イギリスは、これまで以上に中国に傾いている。それが吉と出るか、凶と出るか、先の事は誰にも判らないが、アメリカは苦虫を噛んだ思いに違いない。
中国に痛手があるとき、日本の企業群もおなじことを味わうと言われる。しかし、昨今ではだいぶ工場の撤退や移転が進んでいると言われている。近いうちに日本企業のリスク管理が問われるのは間違いないだろう。
・欧州へのシリア難民流入
・ロシア介入で混迷深まる中東情勢
・中国のバブル崩壊
2016年のトレンド予想／まとめ
期待と不安の狭間で揺れる2016年
急ぐと碌な事がない、それが2016年か？
2016年は、消費再増税を翌年に控えた政府にとって正念場の年といえる。この年で経済好転がなければ、国民は黙ってはいないはずだ。安保法案どころの騒ぎではなく、政権転覆もあるかもしれないと考える。しかし、野党のなかには消費増税を仕出かした政党もあり一枚岩ではない。
野党である民主党は、消費増税では政権とおなじ立場にあり、この機会を活かす事はできそうもない。民主党の体たらくはここに極まり也か。
＜政治・経済・企業＞
政治の状況に大きな変化は起きにくいと思われる。なんせ、民主党は誰からも支持されようとしていないからだ。それでも政府は危機的状況に陥ると想像する。それは経済が好転しないからだ。2015年の状況を踏まえてみれば、経済が好調になるとは誰も予想できないだろう。
中国がいつどうなるか、それを様子見するしかない。そんな雰囲気が世界的にも予想される。中国に依存した企業は、疑心暗鬼に囚われて経営判断に苦しむことになる。中国は、さらなる投資拡大を要望するだろうし、それに乗るか見切りを付けるかの瀬戸際に立たされるに違いない。
＜消費者の意識・価値観＞
富裕層を富ませて、それを下に降ろしてゆくという安倍政権の目論みは外れてしまうと思われる。何故なら、どこにも世帯収入が増える要因がないからだ。そして物価高が消費意欲を減少させるに違いない。
流通や飲食では売上減となり、ふたたび安売り競争の時代に逆戻りとなる。しかし、円安で原価高のなかでは、それを行えるのは一部の企業のみであり、企業の淘汰が進むと思われる。
若い世代のなかでは、金のためなら何でもするという風潮が静かに広がっていく。それは人生に夢を見ることが狭まってしまった社会構造と無縁ではなかった。アベノミクスは、一部の特権階級にしか利益をもたらさず、大多数の国民を単なる税収のコマとすることが判ってしまったからだ。
したがって、国民の多くは消費を少なくして自己防衛していく。それに伴って国の税収も減収していくことになるだろう。
＜社会全般＞
右と左の二極化は進んで、中間はないに等しい状況となる。
双方のプロパガンダは増えて、もはや何が真実かも判別しにくい状況となるか。プロパガンダ闘争は日々行われて、日常化していく。マスメディアもまっぷたつに別れて自己主張を繰り返す有様となるだろう。
端から見る分にはクソ面白いが、国家、国民のためにはなんの利益もない。そんな状況が繰り返されて、見るに耐えない社会構造になっていく。それに対し、政府は我関せずを通しながらも、密かに右寄りを支援していく姿勢を見せていた。
＜結論＞
とにかく企業も個人も急いで決断すると碌な目に遭いそうもない。そんな時代の到来かも知れない。マンションを買う？、止めた方がいいと思う。とにかく2020年までは、大きな買い物は控えた方が無難かもしれない。（東京周辺では）
これからは犯罪も増えそうな予感だ。何故なら上記した様に社会不安が静かに広がりそうな気がするからだ。とくに根拠は無いが、気が付いてる人はいるだろう。
当方の予感なんて言うまでもないが、当てになるものではありません。あくまで想像、いや妄想の類いとして読んでもらえば幸いです。そして、「そんなアホなー！」とばかりに突っ込んでもらえればいいと思います。
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