■社会|日本の妄想未来(1)オウオウ言ってる場合じゃない

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近未来201X年の日本は如何に!?

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近い将来、日本に革命は起きるか。それは知る由もない

これは、未来の話である。したがってフィクションである。

201X年、東京オリンピックを目前に控えた日本であった。長期政権化にある安倍内閣は、富裕層と経団連企業の優遇政策でなんとか生き延びていた。そのしわ寄せは、大多数の一般民衆への負担押しつけで帳尻を合わせていた。経済指標的には、なんら問題ないと嘘の発表をしていた。
2013年には、消費増税を前にして国民の所得を増やすという政策が打ち出されていた。

しかし、多くの企業では、ほんの一瞬だけ社員の給料を上げただけでそれは終わった。すぐに利益は内部留保と海外展開に回ったのである。それは、国内事情の逼迫した要因が背景にあった。

企業は、日本の国内需要に将来性がないと判断したからであった。少子高齢化と人口減少からそれは明白であった。経団連を中心とした大企業は、あっさりと国内に見切りを付けて東南アジアに製造拠点を移していた。また、国内人員も削減した。それによって多くの正社員が、非正規に変わっていた。

2014年の消費増税後、内需は冷え込んだにも関わらず何故か株価は上昇していた。それは、バブルを先送りするためにアメリカと中国がお金を市場に送り込んだからであった。国内景気は好況感になかったが、市場の思惑買いでさらに上昇しついでに土地も値上がりした。それは、バブルであった。しかし、それも2016年頃に弾けた。

201X年では、国民の多くが、非正規労働に携わっていた。特に若い層の10人に7人までが非正規であった。企業は、内需には期待していなかった。したがって、国内で人材を確保するより海外から有能な人材を確保することに熱心であった。国内の本社には、僅かの人員しか残っていなかった。

このことによって国の税収は落ち込んでいたが、それもさらなる消費税の増税でカバーした。まさに、取りやすいところから分捕るという山賊まがいの行いであった。消費税は、まもなく25%になろうとしていた。内需が振るわないことをいいことに非正規社員の給料は、低く抑えられたままであった。

格差社会はここに極まり、所得は増えず、消費税という名を借りた人頭税は上がり続けた。したがって、多くの国民が、実質マイナスになる生活実感にあった。それでも、政府は一部企業の優遇政策を辞めようとはしなかった。世はまさに1%の富裕層が99%の富を支配する様相となっていた。

他国の例では、ここまで虐げられると革命の様相を示すが、日本ではなんの兆候もなかった。非正規の社員達は、連携するよりその日暮らしに追われていた。しかし、一部の元エリートからの落ちこぼれを中心とした非正規団体が立ち上がった。それは、瞬く間に広がり各地で同じような団体設立が続いた。

やがてこの団体は、連盟団体として統合化された。ここに大きな影響力を持った組織が出来上がった。そして、政党を樹立した。来るべき総選挙での躍進が一般民衆から期待された。政府は、これに対応するためネガティブキャンペーンを開始した。それは、新政党の幹部たちの過去の行いを暴露したものであった。

新政党の幹部たちは、元エリートであり、そこから脱落するにはなんらかの理由があった。そこを突いてきたのであった。日本の夜明けを前にした戦いが始まっていた。

企業の命運は、明日は我が身か

2013年には、崖っぷちの苦境からやや持ち直しつつあった家電メーカーであった。なかでも、ソニーは新プレステ4に命運を掛けていた。しかし、それはものの見事に打ち砕かれた。すでにゲームの世界は据え置き型ゲームを主流とは見ていなかったのだ。これに端を発して、ソニーは分社独立化が進展し事実上の解体となった。

自動車メーカーは、トヨタの一強体制であった。スバルやダイハツを従えて向かうところ敵なしであった。自動運転技術も他社に先駆けて開発に成功していた。日産は、ゴーンの経営判断ミスから大きな損失を被っていた。ルノーの失速が進んでその穴埋めを日産が被る構造となってさらに追い打ちを掛けていた。

ITの世界では、楽天が自らの不始末から後退しアマゾンの独走が続いていた。国内勢では新たな勢力が、楽天の失速に乗じて群雄割拠の混迷状態となっていた。ソフトバンクは、ドコモを超えてシェア1位となっていた。グローバルな展開とその資金力に支えられてますます膨らみ続けていた。しかし、同時に債務も尋常ではなかった。

テレビ業界では、かつて一世を風靡したフジテレビは見る影も無かった。すでに主体は、カジノ会社と化していた。テレビの経営はグループのなかでも重要視されていなかった。お台場カジノはフジ系列の企業と在日企業、韓国企業の合弁で設立されていた。内部は不正の吹き溜まりとなって、いつ摘発があってもおかしくない状況であった。近いうちに強制捜査が入りそうな雲行きであった。

ユニクロは、国内ではどこも前年割れを記録していた。場所によっては閉店する店が出ていた。その変わり海外での売上でなんとか帳尻を合わせた。しかし、もはやこれ以上はないところまできていた。また、中国の店舗の経営状況が思わしくなかった。それは、人件費の高騰と簡単には撤退できない中国事情が重なっていた。

ユニクロと競争する海外勢は、その頃すでに中国を見切りインドネシアやタイ、ベトナムなど東南アジア地区に店舗の拠点を移していた。また、無印良品と100円ショップのメーカーがタイアップした新業態が、東南アジアで人気となっていた。

国内では、一部富裕層以外には、バッタもんや偽物が大流行していた。

どこかの店舗や倉庫から強奪した商品が、堂々とディスカウントショップで売られていた。それは、かつてのどこかの国を思い出す光景であった。

日本を取り巻く外的環境は如何に

中国のバブルは弾けたが、それでも強引な政治主導でまだ共産党は政権を維持していた。しかし、人民解放軍の指揮官レベルから共産党幹部への批判が大きくなっていた。政治に関与する解放軍幹部ではなく現場を掌握する指揮官達は密かに話し合いを進めていた。そして、各軍区毎にリーダーを定めた。そのなかから、さらに統合リーダーを決めて行動を共にすることにした。

軍区リーダーは、現場指揮権の強みを活かして長老や政治幹部を排除していった。そして、ついに政権中枢の軍幹部を排除し、軍区統合リーダーがその地位に就いた。これに、驚いた共産党幹部は、軍にこれまでどおり共産党に従うように命令したが、なんの効果もなかった。

もはや、共産党に軍を抑える力が無くなっていた。中国では、この軍区リーダーを中心に共産党幹部たちの不正摘発が盛んになっていた。それは、民衆の後押しもあって、ますます勢いづいていた。軍区幹部は、共産党幹部達が海外に持ち出した260兆円に上る資金回収を民衆に約束した。そして、共産党幹部たちの海外渡航を制限した。

中国共産党は、これに有効な手を打てず命運も尽きようかという瀬戸際に追い込まれていた。

つづく

上記内容は、小説のアイデアをストーリー化としたものである。しかし、個人的な能力を超えたスケールであり、下書きのままであった。それをそのままアップした次第である。したがって、途中を端折っているので分かりにくいかもしれません。あしからず。

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